ビジネスのあらゆる活動においてデジタルシフトが進められる昨今、日々膨大なデジタルデータが生まれています。
そのような中、Webサイトへのアクセスの分析や、細かく属性分けされた個人へのメールなどを活用するマーケティング手法が台頭してきました。
現在では、リアルな店舗での行動、購買データまでも活用して顧客の嗜好や行動を分析。隠れたトレンドやニーズまでも考慮したデジタルマーケティングが行われています。
デジタルデータを扱うマーケティングツールは多々ありますが、今回はチャットボットツール・DMP・CRMなどのサービスにフォーカスを当てていきます。
日々進化を続けているこれらのサービスの中には、次のようなものがあります。
「ユーザーの感情や行動まで分析するチャットボットツール」
「メール作成の手間を減らし生産性を向上させるCRM」
「専門知識が無くてもマーケティング施策を実行できるDMP」
今回は上記のようなサービスで企業のマーケティング・事業創出を効率化するSaaS企業１３社をご紹介します。
1.株式会社エフ・コード -「CODE Marketing Cloud」-
出典元:https://f-code.co.jp/
株式会社エフ・コードは、マーケティングプラットフォーム「CODE Marketing Cloud」を提供しています。
「CODE Marketing Cloud」は、Webサイトの閲覧者のサイト内行動を分析し、一人ひとりに合ったWeb接客を実現するツールです。
最適なWeb接客メッセージを出し続けることで顧客接点が増加し、Webサイトの離脱率を減少させることが出来ます。
また、CVRやROI向上の効果を見込むことも可能です。
導入実績としては、一ヶ月のCVRが３０%も向上した企業があります。
株式会社エフ・コードは、「IT導入補助金2021」で支援事業者に採択されており、「CODE Marketing Cloud」は「IT事業補助ツール」として登録されています。
なお、「IT導入補助金2021」は経済産業省推進事業となっています。
株式会社エフ・コードは、東京都に本社を構えていますが、インドネシアやジャカルタに現地拠点を設立しています。
- 代表者：工藤 勉
- 設立： 2006年3月15日
- 資本金： 136,050,042円(資本準備金 177,511,786円)
- 事業内容： SaaS事業・WEBコンサルティング事業
- 参照URL：https://f-code.co.jp/
2.株式会社ギブリー -「SYNALIO」-
出典元:https://givery.co.jp/
株式会社ギブリーは、複数の事業領域を持ち幅広い分野のソリューションを提供しています。
また、自社サービスの開発からコンサルタントまでを全てワンストップで行っています。
「Conversation Tech 事業」のプロダクトの一つである「SYNALIO」は、チャットボット型マーケティングツールです。
「SYNALIO」は、ユーザーの行動やチャットボットでの会話データの分析により、ユーザーのニーズに合わせたWeb接客を行います。
ユーザーがどのような状況なのか、またどのような感情でいるのかまで踏まえた上で、顧客インサイトを分析。
累計で約1000社に導入されており、CVRが向上しオンラインショップでの購入の約２５%が「SYNALIO」経由となった企業もあります。
株式会社ギブリーは、東京都に本社を構えています。
- 代表者：井手高志
- 設立： 2009年4月28日
- 資本金：10,000,000円
- 事業内容： HR Tech 事業、Conversation Tech 事業、DX 事業、Incubation 事業
- 参照URL：https://givery.co.jp/
3.株式会社サイカ -「マゼラン」-
出典元:https://xica.net/
株式会社サイカが掲げているミッションは「データ分析を民主化し、マーケティングの適正効果を民主化する」です。
このミッションには、専門家でなくともマーケティングの効果を分析することができ、確信を持って戦略の立案と実行が出来るようにしたいという意味が込められています。
株式会社サイカが提供しているサービスブランド「ADVA（アドバ）」は、データサイエンスを駆使してマーケティング効果を最大化させるアドソリューションです。
大手企業を中心に160社以上に導入されています。
多くの企業に選ばれている「ADVA」シリーズの「ADVA MAGELLAN（マゼラン）」は、国内No.１の広告効果分析ツール（※）です。
※以下、株式会社ショッパーズアイ調べ（調査期間：2019年10月16～18日）
「国内No.１成果が出るCM効果分析ツール」
「国内No.１成果が出るオンオフ統合分析ツール」
「国内No.１成果が出るマーケティングミックスモデリングツール」
効果の見えにくいテレビCMや交通広告の効果を可視化します。
また目標達成のための最小予算シミュレーションや、効果を最大化させるための予算シミュレーションを行うことも可能。広告を効率的に運用することが出来ます。
株式会社サイカは東京都に本社を構えています。
- 代表者： 平尾 喜昭
- 設立： 2012年2月
- 資本金：非公開
- 事業内容： プロダクト開発事業、コンサルティング事業
- 参照URL：https://xica.net/
4.株式会社サパナ -「WiLL Mail」-
出典元:https://www.sapana.co.jp/
株式会社サパナは、CRMアプリケーションシステムの開発・販売を行っています。
株式会社サパナは設立当初、自社ECサイトでの物販を行っていました。
自社ECサイトのメールマガジンの配信をしているうちに、既存のメール配信システムが抱える課題をユーザー目線で実感。
ユーザーにとって本当に使い勝手の良いCRMアプリケーションを作りたいということで、メール配信システム「WiLL Mail」の開発に至りました。
「WiLL Mail」は国内でいち早くマウス操作のみでHTMLを作成できるエディターを実装。
直感的な操作で完結するので、HTMLメールの制作コストを大幅に減らすことが出来ます。
また、「WiLL Mail」で作成したHTMLメールはスマートフォン表示にも完全対応しているため、わざわざPC版とスマートフォン版を作る必要がありません。
メール配信による効果検証機能を使えば、メールのどの場所に貼られたリンクが最も効果的だったのかというところまで視覚的に確認することが出来ます。
株式会社サパナは東京都に本社を構えています。
- 代表者：えとう あきら
- 設立： 平成22年3月1日
- 資本金： 38,000,000円
- 事業内容： メール配信システム「WiLL Mail」の開発・提供
- 参照URL：https://www.sapana.co.jp/
5.株式会社シンカ -「カイクラ」-
出典元:https://www.thinca.co.jp/
株式会社シンカは、完全クラウド型CTIサービス「カイクラ」を提供しています。
「カイクラ」は、ビジネスにおける電話対応の課題を解決し、会話を価値あるものにしていきます。
「カイクラ」を導入することで顧客情報や対応履歴を一元管理することが出来、それらの情報を着信と同時にアプリ上で確認することが可能です。
不要な営業電話に時間を割くことも、電話の保留で相手を待たせることもなくなります。
音声を記録する機能も備わっているため、言った言わないの水掛け論に発展することもありません。
また、電話対応の約３０%を効率化する他、人件費や残業代の削減も可能です。
「カイクラ」は約1500社の企業に導入されています。
株式会社シンカは、東京都に本社を構えています。
- 代表者：江尻 高宏
- 設立： 2014年1月8日
- 資本金：887,986,000円（資本準備金を含む）
- 事業内容： 顧客接点クラウド「カイクラ」の企画・開発・運用等
- 参照URL：https://www.thinca.co.jp/
6.株式会社チャットブック -「ChatBook」-
出典元:https://www.chatbook.ai/
株式会社チャットブックは、マーケティング特化型のチャットボットサービス「ChatBook」を提供しています。
「ChatBook」はFacebookやInstagram等の様々なプラットフォームのチャットボットを作成することが可能です。
「ChatBook」は顧客の来訪履歴に合わせて表示やメッセージを使い分けるため、目に留まりやすくリードの獲得に繋がります。
また、チャットボットから有人対応に切り替えられるため、人による丁寧な対応でリードナーチャリングを促進することが出来ます。
「ChatBook」は１人マーケティングの企業から大企業まで、200社を超える企業に導入されてきました。
株式会社チャットブックのエンジニアは顧客の声を取り入れた結果、年間484回ものサービスのアップデートを行っています。
「ChatBook」の導入実績としては、人件費の約８０%を削減し売上を約２倍に増加させた企業もあります。
株式会社チャットブックは本社を東京都に構えています。
- 代表者：⼩島 舞子
- 設立： 2016年9月
- 資本金：非公開
- 事業内容： マーケティング特化型チャットボットサービス「ChatBook」の開発・運用
- 参照URL：https://www.chatbook.ai/
7.株式会社ディマージシェア -「admage」-
出典元:https://www.dimage.co.jp/
株式会社ディマージシェアは、Web広告の黎明期から１０年以上に亘り広告システム開発に携わっており、知見と技術力を培ってきました。
そのノウハウをより多くの企業に提供したいということから、株式会社ディマージシェアはクラウド型アフィリエイトシステム「admage®」を開発しました。
「admage®」は、次の３つのビジネスを可能にします。
「アフィリエイトASPの運営」
「広告代理事業の効率化」
「自社メディアの収益化」
また、「admage®」はパッケージ製品ではあるものの全て自社開発のため、柔軟にカスタマイズすることが出来ます。
「admage®」は総合広告配信システムNo.１（※）を記録し、累計導入アカウントは450以上。
※株式会社東京商工リサーチによる総合広告配信システム市場における調査による。（2019年１月から１２月）
株式会社ディマージシェアは、本社を東京都に構えています。
- 代表者：大内 慎
- 設立： 1999年9月8日
- 資本金：64,800,000円
- 事業内容： DXを支援するインテグレーションサービスと自社クラウド製品によるクラウドサービスの提供
- 参照URL：https://www.dimage.co.jp/
8.株式会社プラスアルファ・コンサルティング -「カスタマーリングス」-
出典元:https://www.pa-consul.co.jp/
株式会社プラスアルファ・コンサルティングは、ビッグデータを可視化する「見える化プラットフォーム」のリーディングカンパニーです。
膨大な量のデータを「見える化」し、そこから創出した高付加価値を継続的に顧客に提供しています。
株式会社プラスアルファ・コンサルティングが提供する「カスタマーリングス」は顧客実感型マーケティングプラットフォームです。
「カスタマーリングス」は顧客一人ひとりの行動や感情までを「見える化」します。
顧客を具体的にイメージし実感することは、良質な顧客体験提供のためのアイディア着想に欠かせません。
さらに「カスタマーリングス」はデータの統合から分析・抽出、施策の実行までをワンストップで行います。
累計導入企業は600社に上り、継続率は99.1%を記録してます。
株式会社プラスアルファ・コンサルティングは、本社を東京都に構え、大阪府と福岡県にも支社を持っています。
- 代表者：三室 克哉
- 設立： 2006 年12月25日
- 資本金：63,475千円 (2021年6月30日現在）
- 事業内容： CRM／MAシステム「カスタマーリングス」の開発・運営等
- 参照URL：https://www.pa-consul.co.jp/
9.株式会社プレイド -「KARTE」-
出典元:https://plaid.co.jp/
株式会社プレイドが掲げているミッションは「データによって人の価値を最大化する」です。
「データの民主化」を進め、人の想像力と相互作用を起こさせることで、双方の価値を最大化することを目指しています。
株式会社プレイドが提供しているプロダクト「KARTE」はCXプラットフォームです。
顧客のWebサイトでの購入履歴だけでなく、サイトを閲覧している「今」の要望を汲み取り顧客一人ひとりに寄り添った顧客体験を提供します。
様々な業種・規模の企業に導入されており、2015年のリリースから５年で100億ユーザーを解析。
そのデータは１秒以内にリアルタイムで解析することが出来ます。
また「KARTE」は、「ITreview Grid Award 2021 Summer」の10部門（※）で「Leader」を受賞しています。
「Web接客部門」
「DMP(データマネジメントプラットフォーム)部門」
「CDP（カスタマーデータプラットフォーム）部門」
「Webチャット部門」
「アプリ解析部門」
「カゴ落ち対策部門」
「レコメンドエンジン部門」
「プッシュ通知部門」
「アクセス解析／アトリビューション部門」
「ABテスト部門」
株式会社プレイドは、本社を東京都に構えています。
- 代表者：倉橋 健太
- 設立： 2011年10月
- 資本金：2,634,163,778円
- 事業内容： CXプラットフォーム「KARTE」の開発・運営
- 参照URL：https://plaid.co.jp/
10.株式会社データX -「b→dash」-
出典元:https://data-x.co.jp/
株式会社データX（データエックス）（旧・株式会社フロムスクラッチ）は、さらなる事業拡大と海外展開を見据え、2021年6月15日に社名変更しました。
株式会社データXの掲げるミッションは「スマートデータ社会の実現」。
「データの民主化」により誰もが当たり前にデータを扱える社会を目指しています。
株式会社データXが提供するプロダクト「b→dash」は、ノーコードでデータマーケティングを実現できるクラウドシステムです。
「b→dash」は全ての工程をGUIで完結させることが出来るので、SQLを使用した場合と比較すると、データ統合の工数と費用を大幅に削減することが可能です。
「b→dash」は幅広い業種・規模の企業に導入されており、その数は500社に上ります。
導入実績としては、「b→dash」活用によりMA経由のCVRが400％に向上した企業があります。
株式会社データXは、東京都と福岡県にオフィスを構えています。
- 代表者：安部泰洋
- 設立： 2010年4月6日
- 資本金： 48億6,350万円（資本準備金等を含む）
- 事業内容： マーケティングプラットフォーム「b→dash」の開発・提供等
- 参照URL：https://data-x.co.jp/
11.株式会社ベーシック -「ferret One」-
出典元:https://basicinc.jp/
株式会社ベーシックは、Webマーケティングツール「ferret One」を提供しています。
「ferret One」はWebマーケティングの内製化を支援するため、
「Webサイトの更新」
「メール配信」
「リード獲得等のBtoBマーケティング」
を実行するための機能が揃っています。
「ferret One」のサービスで最も評価されているのは伴走サポートで、企業の状況や目標に合わせてWebマーケティングの施策を具体的にサポート。
スタートアップ企業から大企業まで、1000社を超える企業に導入されています。
「ferret One」を導入したことによりサイト制作の内製化に成功し、150万円のコストを削減・顧客獲得単価も半減した企業があります。
「ITreview Grid Award 2021 Spring」ではCMSカテゴリーで「Leader」を受賞。
「ASPIC IoT・AI・クラウドアワード2020」では基幹業務系ASP・SaaS部門にて「ニュービジネスモデル賞」を受賞しています。
株式会社ベーシックは、本社を東京都に構えています。
- 代表者：秋山 勝
- 設立： 2004年3月
- 資本金：非公開
- 事業内容： オールインワン型BtoBマーケティングツール「ferret One」の開発・提供等
- 参照URL：https://basicinc.jp/
12.株式会社マルジュ -「CATS」-
出典元:https://www.maru.jp/
株式会社マルジュは、広告効果計測ツール「CATS」の開発・提供をしています。
「CATS」は「Click Action Tracking System」の略で、Web広告のクリック数やコンバージョン数の測定が可能です。
さらに記事LPやクライアントLPの効果を検証する機能や、アトリビューション解析機能、ページ解析機能等も搭載されています。
それらの結果から、記事LPの改善やCVに至るまでの流入経路の検討、広告費用の最適化を図ることが可能です。
運用型広告代理店・通販事業者等、100社以上の企業に導入されています。
株式会社マルジュの役員も含めた平均年齢はおよそ31歳と、比較的若い社員が活躍していることがわかります。
株式会社マルジュは東京都に本社を、また大阪府と福岡県にもオフィスを構えています。
- 代表者：深尾 英義
- 設立： 1999年11月17日
- 資本金：1,000万円
- 事業内容： 広告効果測定（計測）ツール「CATS」の開発・提供
- 参照URL：https://www.maru.jp/
13.株式会社ランドスケイプ -「ユーソナー」-
出典元:https://www.landscape.co.jp/
株式会社ランドスケイプは、全国の事業拠点を網羅した日本最大の法人企業データベースLBCを構築しています。
株式会社ランドスケイプが提供するプロダクト「ユーソナー」は、前述のLBCを搭載したデータ統合ツールです。
「ユーソナー」は、企業が保有する顧客データを最新の状態に更新することが出来ます。
また、バラバラに管理されたリード情報や取引データを統合することで、新規営業ターゲットを割り出すことも可能です。
さらに割り出された新規営業ターゲットを分析し、アプローチの優先順位をつけることが出来ます。
「ユーソナー」はアドテクノロジー・MA・SFC・CRMとシームレスに連携し、それぞれのツールとの相乗効果でマーケティング効率を向上させます。
株式会社ランドスケイプは、東京都に本社を構えています。
- 代表者：長竹 克仁
- 設立： 1990年9月10日
- 資本金：100,000,000円
- 事業内容： 顧客データ統合ソリューション「ユーソナー」の開発・提供等
- 参照URL：https://www.landscape.co.jp/
いかがでしたでしょうか。
今後もデジタルマーケティングをサポートするサービスの需要はますます高まっていきます。
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