インターネットの普及により、働き方だけでなく買い物や娯楽など生活様式そのものが変化しつつある現在。
新型コロナウイルスの流行も手伝い、相手の顔が見えない営業活動への適応が急がれています。
より効率的に自社サービスや魅力を発信していくマーケティングも、新しい生活様式へと適応を急いでいる分野のひとつです。
通販サイトや自社ホームページによる魅力的なサービスの発信は勿論のこと、YouTubeなど動画メディアを介した情報発信も存在感を高めています。
また、リモートワークの普及により社員間の情報共有や、対応する社員により質が異なってしまう属人的な業務の改善など課題も浮き彫りとなりました。
どのような社員でもすぐに適応出来るツールやAIの導入など、この課題を解決するために企業は様々な方面から業務を見直す動きを早めています。
そのような状況下で、企業の課題解決のために存在感を高めているのが場所、時間、ハードに囚われないSaaSです。
「蓄積した企業情報を基にクライアントのニーズや需要を把握することで営業支援をおこなうMAツール」
「広告の予算管理から運用後の効果分析、改善策の提案まで自動で行う広告運用ツール」
「動画のコンテンツ管理や分析により、動画メディアでの発信やセミナー活動をサポートする動画配信システム」
上記のようなサービスは新しい働き方・営業活動を推進するためにますます重要性が増していくでしょう。
今回はそんなマーケティング・事業創出を効率化するSaaS企業12社を紹介します。
1.株式会社Onion -「APOLLOSALES」-
出典元：https://www.onion.co.jp/
株式会社Onionはあらゆる営業雑務を自動化する営業支援ツール「APOLLO SALES」を提供しています。
このツールの導入により、
「営業先企業リストの作成」
「営業メールの作成、リスト内企業への大量送信」
上記機能を自動で行うことが出来ます。
しかも、営業先リストは独自に蓄積した膨大な企業情報を基に、クライアントのニーズに合わせて作成。
営業活動をワンストップでこのツールが請け負うことで、営業担当者の手を煩わせることなく、確実にリードを獲得出来ます。
また「この企業は毎年何月に採用を始めているのか」などの情報から需要を把握することも可能とします。
本来であれば商談の場を作るところから始めなくてはならない営業活動をスキップ。
有利な情報を持ったうえで商談の席に座ったところからスタートできるようになります。
株式会社Onionの本社は渋谷に所在しています。少数精鋭による社員間の積極的なコミュニケーションと情報共有を重要視している会社です。
- 代表者：川村亮介
- 設立：2016年4月
- 資本金：375,195,000円（資本準備金を含む）
- 事業内容：法人向けソフトウェアサービスの企画・開発・運営
- 参照URL：https://www.onion.co.jp/
2. 株式会社Relic-「Booster」-
出典元：https://relic.co.jp/
株式会社Relicはマーケティングオートメーション「Booster」を提供しています。
機械学習で顧客の行動履歴や購買データを分析し、最適なタイミングでのコンテンツ配信をサポートします。
また、消費者ひとりひとりにIDを付与することで、企業内で様々な部署が抱えるデータを一元的な管理が可能です。
この２つを掛け合わせることで、
「ターゲットが通販サイトに登録している住所を変更した直後に、家具などのインテリアの案内メールを送信」
「現在ターゲットが閲覧している商品の在庫が残り少ないときにはその旨を伝えるポップアップを表示」
などといった、一歩踏み込んだ「おもてなし」を提供します。
株式会社Relicは、新規事業立ち上げ専門の経営コンサルタントを長年勤めていた創業者によって設立されました。
その経緯から新規事業支援を専門としており、社員の半分がエンジニアのテックカンパニーです。本社は渋谷に所在するほか、大阪と福岡に支社を設置しています。
- 代表者：北嶋 貴朗
- 設立：2015年8月
- 資本金：5,400万円
- 事業内容：次世代型マーケティングオートメーションの提供
- 参照URL：https://relic.co.jp/
3.株式会社Shirofune -「Shirofune」-
出典元：https://shirofune.com/
株式会社Shirofuneの「Shirofune」は広告運用業務の負担を減らしたい、広告運用経験が少ない企業に人気の高いクラウド広告運用ツールです。
広告に関する予算管理や落札業務の効率化など広告に関する予算管理などの業務を効率化します。
また、広告を出稿する際のキーワードや、広告を出した後の効果まで分析し改善案を担当者へ自動で提案。
痒いところに手が届くサービスで多くの代理店から支持を得ており、クラウド広告運用ツールでは日本国内シェア1位を獲得。
また、日本で初めてYahoo広告API認定パートナーの認定を受けました。
Yahoo!広告 APIパートナーの中でも、「統合管理による運用効率化」、「高度な運用」を実現しており、ヤフーの定める一定の基準を満たし、認定されたパートナーです。
引用元：https://marketing.yahoo.co.jp/partner/technology_partner/certified_partner/
本社は東京日本橋に所在しており、勤務時間・休日は全て個人の裁量に任されています。
「日本から世界に衝撃を与える」をコンセプトに、日本を開国した黒船に準えてShirofuneと名付けられました。
- 代表者：菊池満長
- 設立：2014年10月
- 資本金：非公開
- 事業内容：広告運用自動化ツール「Shirofune」の開発・提供
- 参照URL：https://shirofune.com/
4.株式会社SPinno -「SPinno」-
出典元：https://www.spinno.co.jp/
自社の製品やサービスを知ってもらう手段として。時には店内のレイアウトを変えるために、販促物は大きな役割を占めています。
そのような販促物において、企業にとって課題となることが多いのが制作及び在庫の管理。
そこで活躍するのが販促業務の「めんどくさい」を解決する支援ツール「SPinno」です。
社内の在庫を一元的に管理し、「どの店舗に、どの販促物が、どれだけ置いてあるか」をリアルタイムで管理することが可能です。
ユーザーのニーズに合わせて販促物のデザインを変更したい時に店舗や地方の営業所などに勤めている社員であっても、Spinnoを利用すれば気軽にデザインを変更できます。
また、その申請を本部で承認すれば自動的に発注作業まで行えるため、現場の意思を反映した販促物をスピーディーに用意することができます。
また株式会社SPinnoは販促物の通販サイト「テニトラス」も運営しています。
店頭POPや販促物をよく利用する大手スーパーやホームセンター、パチンコチェーンからの支持が厚い会社です。
- 代表者：松原秀樹
- 設立：2009年4月
- 資本金：2億958万円
- 事業内容：販促業務効率化支援ツールの開発・提供
- 参照URL：https://www.spinno.co.jp/
5.株式会社Sprocket -「Sprocket」-
出典元：https://www.sprocket.bz/
株式会社Sprocketの提供する「Sprocket」はコンバージョン最適化プラットフォームです。
コンバージョンとは、webサイトを訪問したユーザーが企業の望むアクションを実行してくれた状態を指します。(例えば、資料請求・お問い合わせなど）
webサイトを訪れたユーザの行動を分析し、
「どのくらいスクロールするか」
「何秒でクリックするか」
を行動データとして蓄積。
使いにくさや、ユーザの離脱につながってしまうwebサイトの「引っかかり」を見つけ出し、改善をすることでコンバージョン率アップへと繋げていきます。
実店舗での対面コミュニケーションをweb上でも再現していくこのサービス。
自社で通販サイトを運営する化粧品メーカーやアパレル系、クレジットカード会社などからの支持が厚く、多数の企業に導入実績を持っています。
本社は中目黒に所在していますが、成果主義で仕事を時間や場所に縛られないという方針から社員の８割がリモートで勤務しています。
- 代表者： 深田浩嗣
- 設立：2014年4月
- 資本金：480,019,600円
- 事業内容：「Sprocket」の開発・販売・運用およびコンサルティング
- 参照URL：https://www.sprocket.bz/
6.株式会社WACUL -「AIアナリスト」-
出典元：https://wacul.co.jp/
「AIアナリスト」はウェブサイトのアクセス解析・分析をAIが担うサービスです。
株式会社WACULはもともとwebコンサルティング事業を行っていた会社です。
その経験で培ったノウハウをAIに落とし込みAIアナリストが開発されました。
導入方法も、多くの広告担当者が導入しているGoogleアナリティクスに連携をするのみ。
自社サイトの
「どのページが広告として貢献しているのか」
「効果がないページや逆にユーザの行動を妨げてしまうページがどこにあるか」
を分析。
10,000を超える他社サイトの分析データを根拠にしたロジックを構築しており、それに基づいた改善の提案により、企業のコンバージョン率を上げることが出来ます。
担当者の「勘」「経験」に頼ることのない明確なエビデンスが支持を受け、大手企業への導入実績は毎年増加しています。
また、株式会社WACULは2021年2月にマザーズへ上場しており、まさに成長真っ只中にある注目のSaaS企業です。
- 代表者：大淵亮平
- 設立：2010年9月
- 資本金：529,630千円
- 事業内容：WEBコンサルティング「AIアナリスト」の開発・提供
- 参照URL：https://wacul.co.jp/
7.株式会社Zeals -「ジールス」-
出典元：https://zeals.co.jp/
「この製品の使い方が分からない」
「どのサービスが自分に合っているんだろう」
電話やメールでの問い合わせは、ユーザーからすると心理的なハードルが高いものです。
そこで注目が集まりつつあるのが、株式会社Zealsが提供するAIによるチャットコマース「ジールス」です。
自動でAIがコミュニケーションに応じることで、実際の対人のお問い合わせよりも心理的なハードルが低く、ユーザーはサービスについて気になることを質問できます。
また、AIの回答は専門のコミュケーションデザイナーが企業にヒアリングし、サービスに合った最適な会話を一から作成。
企業の意図した通りの案内が可能です。
また、細かい要望にも対応出来るので、「ユーザーに合ったカリキュラムを案内したい」という需要の高い学習塾や自動車ディーラー等への導入が進んでいます。
誰かのために本気になれる、スピード感の溢れる仲間を求めて積極的な採用を行なっている会社でもあります。
- 代表者：清水正大
- 設立：2014年4月
- 資本金：1億円
- 事業内容：チャットコマースの開発・提供
- 参照URL：https://zeals.co.jp/
8.株式会社アクティブコア -「アクティブコアマーケティングクラウド」-
出典元：https://www.activecore.jp/
「アクティブコアマーケティングクラウド」はマーケティングに必要な機能をオールインワンしたデジタルマーケティングプラットフォームです。
「アクセス解析から広告の連携、データ統合」
「個々のユーザーデータの一元化」
「直感的に操作出来るUI」
アクティブコアマーケティングクラウドを導入することで、異なるソフトウェアを使う必要なく、このサービスひとつでマーケティング業務を完結することが出来ます。
また通販サイトを利用したユーザーの住所や売上、行動履歴などを一元化し、専用のデータベースで管理することでそれぞれのステータスに合わせた細かなアプローチも可能。
マーケティング経験の少ない社員でも、その日のうちに使いこなせるようになる分かりやすいUIが好評。
「この人しか使いこなせない」ということがなく部署の業務効率化を促進します。
本社はみなとみらいに所在し、社員の半数が異業種から転職した20代〜30代が中心の風通しの良い職場です。
- 代表者：羽柴秀彦
- 設立：2005年2月
- 資本金：1,000万円
- 事業内容：自社開発ソフトウェアによるAIクラウド・マーケティングクラウドソリューションの提供
- 参照URL：https://www.activecore.jp/
9. 株式会社アペルザ-「Aperzacloud」-
出典元：https://www.aperza.com/corp/
「Aperzacloud」は製造業に特化した営業・マーケティング支援ツールです。
「取引先の名刺を一元管理」
「営業業務の効率化」
「web FAX機能」
営業担当者が個人で所有していることが多い名刺などの情報を、社内でデータベース化し一律で管理。
メルマガの自動配信や開封率のチェックなど、取引先との関係構築が重要な営業マンへのフォロー体制を完備しています。
また、ファックスによる見積もりや注文が主流な製造業界。
PCの操作ひとつでクラウドから自動的にFAXを送ることが出来るほか、取引先からのFAXも自動でデータ化し分類するなど、製造業ならではの営業マンの業務を効率化します。
また、株式会社アペルザは製造業向けカタログポータルや、製造業向けメディアも運営しています。
日本の製造業を活気付かせるというコンセプトで発展を続けており、FA・制御機器系および理化学機器系のメーカーや商社を中心に取引先を拡大している会社です。
- 代表者：石原誠
- 設立：2016年7月
- 資本金：10億円
- 事業内容：SaaS事業、メディア広告事業
- 参照URL：https://www.aperza.com/corp/
10.株式会社イノーバ -「CloudCMO」-
出典元：https://innova-jp.com/
株式会社イノーバの提供する「CloudCMO」はBtoB集客特化のコンテンツマーケティング運用ツールです。
webサイトの作成から、リードを獲得しやすいオウンドメディアの構築、メルマガによる顧客育成まで一気通貫でサポート出来ることが特徴です。
サイト分析やメールの自動送信など、マーケティング業務の支援も完備。
webサイトを訪問した見込み顧客を可視化し、最適なタイミングでのアプローチを可能とします。
また、webサイトを作る段階からプロが企業のニーズを丁寧にヒアリングするので、より効果的なwebサイト作りをトータルサポートします。
手厚いサービスが支持を受けて顧客実績は500社を超えており、大手企業から中小企業まで幅広い業界に対応可能です。
「不可能にチャレンジ」をバリューのひとつに掲げ、企業のマーケティング課題に解決に向けて全力で取り組む会社です。
- 代表者：宗像淳
- 設立：2011年6月
- 資本金：1億円
- 事業内容：集客特化コンテンツマーケティングツールの開発・提供
- 参照URL：https://innova-jp.com/
11.株式会社インゲージ -「Re:lation」-
出典元：https://ingage.co.jp/
株式会社インゲージの提供する「Re:lation」は問い合わせ対応コミュニケーションクラウドです。ヘルプデスクなどカスタマーサポートの質を向上させ、業務効率化をサポートします。
メールやLINE、電話など様々な形での問い合わせを一括で管理。
「届いた問い合わせが対応済みか」
「社員の誰が対応しているか」
「気を付けるべきことは何か」
が一目で把握出来るほか、メールひとつひとつに担当者が直接コメントを残せるので情報共有が円滑に行えます。
導入企業数は2021年6月時点で3000社を超え、大手企業の導入も増加しつつある注目のサービスです。
本社は大阪市梅田に所在。2020年には総務省の実施する「テレワーク先駆者100選」に選定されるなど、従業員の働きやすい環境と業務効率化を推進している会社です。
- 代表者：和田哲也
- 設立：2014年1月
- 資本金：1億9,480万円
- 事業内容：クラウドサービスの開発・提供
- 参照URL：https://ingage.co.jp/
12.株式会社エビリー -「ミルビィ」-
出典元：https://eviry.com/
株式会社エビリーはクラウド型動画配信システム「ミルビィ」を提供しています。
動画のアップロードからコンテンツ管理までワンストップでサポートします。
また、再生回数や視聴者維持率、平均視聴時間、再生完了率といった高度な分析も可能。
そのため、会員向けの限定動画配信や、セミナーでの活用、社内向けの情報・ノウハウ共有など幅広い需要に対応することが可能です。
コロナ禍の現在では動画を媒体にした情報発信の重要性が高まっております。
学校法人やメディア運営会社、YouTuberなど専門情報の発信から娯楽の発信まで日本国内で導入事例が増えつつあるサービスです。
- 代表者：中川恵介
- 設立：2006年10月
- 資本金：8億7,000万円
- 事業内容：クラウド型動画配信サービスの開発・提供
- 参照URL：https://eviry.com/
いかがでしたでしょうか。
従来とは異なった新しい生活様式への過渡期にある現在、インターネットをメインにしたマーケティングサポートの需要はこの先も高まっていきます。
その中でも今後の貢献に大きな期待が寄せられているSaaS企業・サービスを中心にご紹介させて頂きました。
今後も同業界に関する情報を発信してまいりますので転職先の候補としてご検討いただければと思います。
今回紹介した企業の求人情報やさらにSaaS企業について詳しくお知りになりたい方は無料転職相談実施中ですのでお気軽にお問い合わせください。
コメント